意外と知らない!公衆電話の探し方・災害時の使い方

最後に公衆電話を使ったのはいつですか? そう聞かれても思い出せないぐらい遠い存在になりつつある公衆電話。でも、実は災害時にとても頼りになる存在なんです。

今回は、近くにある公衆電話の探し方と災害時の使い方について紹介します。

公衆電話は災害時に優先的につながる

大規模災害時には、通信制限により携帯電話や家の固定電話がつながらなくなることがあります。実際に東日本大震災の際は、携帯電話からの音声通信は通常時より最大70~95%制限されました。

 

一方で「災害時優先電話」である公衆電話は制限を受けないため、そうした状況でもつながる場合があるのです。しかも、停電時も使用可能です。東日本大震災当時は公衆電話に行列ができたそうです。

 

しかし多くの方が感じている通り、公衆電話の設置台数は年々減っています。2008年には約30万台設置されていましたが、2019年では約15万台と、11年間で半分になっているのです。

公衆電話の探し方

どんどん少なくなっている公衆電話。皆さんの身近なところでは、どこに設置されているかご存じでしょうか。「昔あそこで見た気がする」という場所にも、もうないかもしれません。

まずは公衆電話の探し方をご紹介します。

公衆電話の場所はサイトから探せる

公衆電話の設置場所は、NTT東日本・NTT西日本のウェブサイトから検索できます。

NTT東日本「公衆電話設置場所検索」https://publictelephone.ntt-east.co.jp/ptd/map/

NTT西日本「公衆電話設置場所検索」https://www.ntt-west.co.jp/ptd/map/

上記のサイトで調べたい都道府県を選択し、さらに詳細な住所を選択していくと、地図上に公衆電話の設置場所が表示されます。

さっそく私も公衆電話の設置場所を検索。商業施設の外に設置されているのを発見したので実際に見に行ってみました。

普段よく通る場所なのに、ここに公衆電話があったなんてまったく気付いていませんでした。

先ほどの地図を詳しく見てみると、商業施設やコンビニの店先にもよく設置されているようです。ご自宅や職場などの近くにある公衆電話の場所を調べ、一度確認してみるのがおすすめです。

公衆電話の使い方

公衆電話の使い方はご存じですか?普通の使い方は知っていても、災害時の対応までは知らないという方が多いのではないでしょうか。

ここからは公衆電話の使い方を見ていきましょう。

災害時には無料になることも

災害時には、公衆電話が無料で使えるようになる場合があるのはご存じでしょうか。災害救助法の適用が想定される規模の災害が発生した場合などは、公衆電話からの通話発信が無料になります。

ただし公衆電話が無料で使える場合でも、電話の種類によっては硬貨やテレホンカードが必要になることに注意が必要です。

 

公衆電話には「デジタル公衆電話」と「アナログ公衆電話」の2種類があります。赤い「緊急通報ボタン」が前面に付いているのがアナログ公衆電話です(参考:NTT東日本「公衆電話の種類と利用方法」https://www.ntt-east.co.jp/ptd/contents/mag_public_kind.html)。

(画像:デジタル公衆電話の例)

(画像:アナログ公衆電話の例)

 

「デジタル」の場合は、災害発生時などは受話器を上げてダイヤルするだけで発信でき、硬貨やテレホンカードは必要ありません。

注意が必要なのは「アナログ」の場合です。受話器を上げてから、いちど硬貨もしくはテレホンカードを挿入してからダイヤルする必要があります。通話終了後には、挿入した硬貨やテレホンカードはそのまま返却され、実質無料で使うことができます。

備えとして、普段から硬貨やテレホンカードを持ち歩いたり、避難用リュックに入れておいたりするとよいですね。

子どもは公衆電話の使い方を知らないかも

大人でもしばらく使っていない公衆電話、使い方を知らない子どもも多いと思います。先に書いた通り、携帯電話を持っていても災害時にはつながらなくなる可能性があります。親子で公衆電話の使い方を確認しておくとよいですね。

 

NTT東日本では、子ども向けに公衆電話の使い方を解説したウェブページを公開しています。

NTT東日本「はじめての公衆電話キッズページ」:https://www.ntt-east.co.jp/ptd/kousyukids/

こうした解説を読んだり、学校や自宅近くの設置場所を調べたりして、一緒に電話を使う練習をしてみるのもおすすめです。

公衆電話の設置場所や使い方を身近な人と確認しよう!

携帯電話が普及して公衆電話の存在感は薄くなっていますが、災害時に有効な連絡手段として、今後も一定の数は維持されるそうです。

自宅近くの公衆電話や災害時の使い方など、家族や身近な人たちと情報を共有して、いざという時に使えるようにしておきたいですね。

 

<執筆者プロフィル>

シマサキアヤ

フリーランスライター

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