災害時には被災した自治体が臨時にFM放送局を開設することもできる。1995年の阪神大震災で兵庫県が行ったのを契機に制度化され、東日本大震災では28市町が開局した。
災害情報に詳しい近藤誠司・関西大准教授は「聞いている人の気持ちを和らげるなど、ラジオにはほかのメディアとは異なる特性がある。平時の防災啓発番組に、積極的に取り組むコミュニティー放送局も増えている。災害時に新聞を読み上げたのが好評だった事例もあり、新聞社と放送局が協定を結んでおくなど、報道機関の間での連携も進めてほしい。自治体は非常時に臨時放送局を円滑に運営できるよう、普段から準備しておくことも大切だ」と話している。
多機能、ワイドFM付きが便利
災害に備えて用意しておくラジオは、ライト（照明）や手回しで充電できる機能が付いている機種を選ぶと、いざという時に便利だ。
「ワイドFM」を受信できるかどうかも、大事なポイントになる。
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