予知からの転換 地震防災は阪神大震災から始まった

写真説明:阪神大震災に見舞われた神戸市。明かりが消えた市街地の所々に炎が上がっていた。マグニチュード7前後の地震は毎年のように日本のどこかで起きている(1995年1月17日夜、撮影)

確実な地震予知は困難

「確実な地震予知はかなり遠い先まで難しい。気になる現象をわかりやすく説明することが重要な役割になる」。2019年5月、地震予知連絡会会長就任の記者会見で山岡耕春・名古屋大教授は予知連の立場を端的に語った。

 

予知連は50年前の1969年、国の地震予知計画を推進する国土地理院院長の私的諮問機関として発足。専門家や国の防災担当者が地震発生の時期や規模、場所を予測する研究などを行い、国の地震関連の政策にも関わった。しかし、研究が進むほど予知ができないことがわかってきた。

 

予知連に決定的な転機が訪れたのは、甚大な被害が出た95年の阪神大震災。震災を最後に予知連は地震活動の見通しなどの見解を公表することをやめ、議論や意見交換を行う場になった。

当初「10年後には…」と考えられた

予知研究は62年に研究者有志が作った「地震予知―現状とその推進計画」の発表が始まりとされる。計画の中で地震前の地殻変動が確認されたことなどから、観測体制が整えば「10年後には十分な信頼性をもって答えることができるであろう」との方向性が示された。予知連は74年に東海地方を観測強化地域に指定。研究者が発表した静岡県の駿河湾を震源とする「東海地震説」も注目され、78年には国内で唯一東海地震の予知を前提にした法律が施行された。

こうした社会の動きに呼応するように研究者たちはこぞって予知研究に進んだ。当時予知に懐疑的だった入倉孝次郎・京都大名誉教授は「研究のどこかに予知に関する部分がないと学会で相手にされなかった」と振り返る。

震災を機に より詳細な観測重視へ

予知の難しさは阪神大震災で浮き彫りとなった。研究者の多くは関西の地震発生を予測したが、具体的な時期や規模を示すことはなかった。

 

当時名古屋大助教授だった山岡教授は、規模の小さな地震(前震)を大地震発生の前兆と捉える研究をしていたが、「震災で予知研究は社会が求める基準にはないと強く感じた」。国も震災後、発生確率などで評価する方針に改めた。

 

震災後、体に感じない微小な地震や強い揺れを捉える地震計、全地球測位システム(GPS)などが全国各地で整備され、より詳細に観測できるシステムが構築された。それでも、2011年の東日本大震災ではマグニチュード(M)9の地震を予知できず、日本地震学会は「確度の高い地震予測を行うのは非常に困難」との見解を示した。

 

阪神大震災以降の約25年間でM2以上の地震(日本列島周辺を含む)が計約65万回発生。うち家具の転倒などの危険性がある「震度5強」以上の地震は133回に上るが、予知に成功した事例はない。地震学会会長でもある山岡教授は「今は地震の確率評価など防災に役立つ研究が、地震学に求められている」と語る。

出回る有料情報に危惧

一方、関係学会や研究機関は近年、民間業者が独自の分析で予想した科学的根拠のない情報を有料で発信していることを危惧する。

2019年9月に京都市内で行われた地震学会の一般公開セミナーで、登壇した地震学者は「占いの類いを超えるものではないので、注意が必要だ」と集まった100人以上の市民に呼び掛けた。

 

また、地震予知の研究を続ける長尾年恭(としやす)・東海大教授は「データの解釈が誤っているなど信用度は低い。『この場所が危ない』と言い続けて、いずれ当たるのは科学ではない」と言い切る。

どの地域にも大地震のリスクがある

政府の地震調査委員会委員長を務める平田直・東京大教授に、阪神大震災後の地震学について聞いた。

研究成果を広く伝える仕組み

正直、震災が起こるまで地震学を防災に役立てるという意識は薄かった。当時は文化人や自治体の首長までも関西で地震は起きないと信じ、地震学の成果が正しく社会に伝わっていなかった。

 

そうした反省から震災の半年後、政府の地震調査研究推進本部が設置された。国が一元的に防災に役立つ研究成果を国民に伝える体制ができ、震度6弱以上の地震が30年以内に起きる確率を示す「全国地震動予測地図」の作成などが行われた。震災後の大きな変化といっていい。

 

地震は地下の岩盤に力が加わって破壊される現象だが、毎回同じようには起こらない。しかも大地震が発生する周期は100年とか1000年に1度とデータも乏しい。予知に必要な理論を作るのが困難な理由がそこにある。だから科学的データに基づいた確率を示すことが防災上重要になる。岩盤に加わる力の強度などがもっと正確にわかれば、天気予報のように地震が起こる確率が出せるかもしれない。現在の研究はそうした方向を目指している。

 

阪神大震災で危険性が知られるようになった活断層についても、発生確率で評価されるようになった。震災を起こした「野島断層」も活断層の一つで、推進本部は現在、マグニチュード(M)7程度の地震発生の恐れがある全国114の活断層について、地震の発生確率を表す「長期評価」を示している。

科学的データから日常の備えに

活断層は地震によって断層が地表に現れたものだ。しかし、鳥取、島根県などで繰り返される地震を含め大半は痕跡を残していない。だから「活断層が近くにない」と安心してしまう人がいるという課題も出ている。

 

M7程度の地震は毎年のように日本のどこかで発生する。はっきり言えるのはどの地域にも大地震のリスクがあるということだ。期待されるような予知は難しいが、科学的にわかっているリスクをみんなが納得できる形で伝え、日常的な備えを促すことが地震学の使命だ。

写真説明:平田直・東京大学教授

<プロフィル> ひらた・なおし 1978年、東京大理学部卒。82年、東大博士課程退学。東大地震研究所助教授などを経て、98年から同研究所教授。2016年から政府の地震調査委員会委員長。南海トラフ地震の発生可能性を分析する気象庁の評価検討会会長も務める。

(以上は掲載当時、2020年4月から防災科学技術研究所 首都圏レジリエンス研究推進センター長)

 

(読売新聞 2019年12月6日掲載 科学医療部・長尾尚実、諏訪智史)

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