写真説明：防災用品は「ないと困る」という観点から考えよう（防災グッズを販売する東京都内の百貨店特設コーナーで）
6434人が犠牲になった阪神大震災の教訓から、地震後の避難生活で体調を崩すなどして命を落としてしまう「災害関連死」を防ぐため、事前の対策が有効とされる。今すぐにできることを始めてみよう。
災害で生き延びた後に亡くなっている
阪神大震災の犠牲者の14％超は、災害による直接死とは異なる原因で亡くなった。避難所で流行したインフルエンザなどから発症した肺炎が死因の人も多く、この震災以後、災害関連死という概念が認められるようになった。平成時代の災害では計4900人以上が認定された。
東日本大震災で2012年3月までに災害関連死と認定された人の約3割は、避難所などでの生活で生じた肉体・精神的疲労が原因とする復興庁の調査結果もある。避難生活による体力消耗やストレスを軽減するため、自分にとって何が大切かを考えた備えを心がけたい。
備蓄食品には好みの味を
大地震後でも自宅の損害が小さい場合などには、ライフラインが途絶した中で在宅避難を強いられることになる。物流機能が停止し、救援物資の到着が遅れることも見込まれることから、国の中央防災会議は1週間分の水や食料の備蓄が必要としているが、内閣府が2017年に行った調査では大地震に備えて食料や飲料水、日用品を準備している人は45・7％にとどまっている。
無断転載禁止
