津波要警戒!南海トラフ地震は激震が時間差で襲うかも…

国内で発生が予想される巨大地震の中でも、とりわけ深刻なのが「南海トラフ地震」だ。想定震源域は東海から九州に及び、犠牲者数は最大30万人超と推計される。2回の巨大地震が東西を時間差で襲う恐れもあるため、一人ひとりの避難行動が命を守るカギになる。実際に起きうるシナリオで心構えを考えたい。

シナリオ1  大津波警報 逃げろ…自宅

ある冬の日の未明。静岡県の自宅で眠っていた太郎(35)は、突然の音で目が覚めた。スマートフォンの緊急地震速報だ。慌てて妻の花子(37)、小学生の一郎(10)と一緒に頭から布団をかぶった。しばらくしてゆらゆら揺れ始めたが、花瓶が倒れる程度で収まった。

「大したことなさそうだな」。花子と話しながら、テレビをつけて驚いた。震源は、震度4だった自宅周辺ではなく、遠い四国沖。震度7や6強の地域が西日本各地に広がり、静岡県を含む広い範囲に大津波警報が出された。「東日本大震災を思い出してください。命を守るため今すぐ逃げてください」。アナウンサーが強い口調で繰り返した。

2階建ての自宅は海沿いだ。「急ごう」。徒歩5分の津波避難タワーに向かった。震度3~4の余震が続く中、地上10メートルの屋上で、寒さに耐えながら眠れぬ夜を過ごした。

シナリオ2  巨大地震 続く恐れ…避難所

自宅周辺に大きな津波は来なかった。ほっとする間もなく、気象庁は夜明け頃、「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震警戒)」を発表した。四国沖に続き、東海沖でも大地震の恐れがあるという。津波からの避難が間に合わない住民には、避難所などで1週間過ごす「事前避難」が求められた。

大津波警報が注意報に切り替わった後、高台の避難所に向かった。「また地震が来るの?」「帰れないの?」。一郎は不安そうだ。

避難所生活が始まった。間もなく勤務先のメーカーから「部品の調達が厳しい。可能なら出社を」と連絡が入り、太郎は避難所から通勤することになった。

高台の住民は自宅で過ごしている。海沿いでも電気やガスは普段通り使えるため、避難所を出て行くご近所さんもいた。「着替えを取りに行こうか」。花子に話しかけようとしたが、思い直した。油断は禁物だ。

シナリオ3  1か月後に「震度7」…自宅

余震に緊張を強いられる1週間が過ぎたが、東海沖で大地震は起きず、くたくたになって自宅に戻った。

それから1か月。過去には、2年後に大地震が起きたケースもある。いつ発生するかわからず、気が抜けない。

未曽有の被害が出た四国や和歌山県の震災報道は続いている。仮設住宅の生産や設置が追いつかないため、東北や北陸に移住する人が相次いでいる。流通網の混乱が続き、スーパーやコンビニエンスストアも品薄のままだが仕方がない。

そんなある夜、家族で食卓を囲んでいるときだった。手元のスマホから再びあの音が鳴り、画面に「震度7」の文字が見えた。

「急いで机の下に!」。言葉が終わらないうちに、突き上げるような衝撃を感じた。揺れが収まった後、停電の暗がりの中で非常用持ち出し袋を引っつかみ、津波避難タワーへ向かった。

◇シナリオ監修 福和伸夫・名古屋大教授

もし南海トラフ地震がおきたら24府県で震度6弱以上!

南海トラフ地震は、静岡県沖から九州・日向灘までの海底に延びる水深約4kmの溝(南海トラフ)沿いで、100~200年ごとに繰り返し起きる巨大地震。地震の規模はマグニチュード(M)8~9級で、発生確率は30年以内に70~80%と見積もられている。

◆南海トラフ地震の想定震源域

津波最高34m 死者・行方不明者数最大32万人超

政府の中央防災会議の作業部会は2012~13年、24府県が震度6弱以上の揺れに襲われ、津波が最高34mに達するとの想定を公表。死者・行方不明者数は最大32万3000人で、住宅など約238万棟が全壊・焼失するとした。

南海トラフ沿いでは、大地震が時間をおいて2回起きた例もある。このため、M8以上の地震が発生した場合、気象庁は想定震源域内で再び大地震が起きる可能性が高まっていることを知らせる「臨時情報(巨大地震警戒)」を最短2時間後に発表。津波からの避難が間に合わない住民に事前避難を求める。住民の心身への負担や経済への影響を考慮し、避難期間は1週間としている。

高い場所へ

津波からの避難は「遠い場所よりも高い場所」が基本だ。被害が想定される地域では緊急避難場所として、高い建物が「津波避難ビル」に指定されていたり、「津波避難タワー」が建設されていたりする。複数の箇所を把握し、避難経路も確認しておきたい。

津波が川を遡上(そじょう)して被害をもたらすことがある。海から離れていても安心せず、河川津波の恐れがないかにも注意する。

徒歩が原則

海の近くで大きな揺れや長く続く揺れを感じたり、津波の警報や注意報が出たりした場合、速やかに避難する。徒歩が原則。車を使うと渋滞の原因や徒歩避難の妨げとなる恐れがあるため、家族に高齢者がいたり、高台から離れていたりする場合などを除き、避ける。波が引いても自宅の確認などですぐには戻らない。第2波、第3波の可能性があり、警報などが解除されるまで避難場所にとどまる。

◆津波警報・注意報の種類

事前にイメージ

避難の具体的なイメージを持っていなければ、いざという時に適切に動けない。日頃から避難の疑似体験をしておくことが、冷静な行動につながる。

自治体作成のハザードマップや、スマートフォンのアプリなどを活用し、自宅や職場などから避難場所まで実際に歩いてみるとよい。自主防災組織などがあれば、訓練に積極的に参加して、地域の備えを把握しておきたい。

 

(読売新聞 2021年1月21日掲載 「防災ニッポン 津波」 科学部・松田晋一郎、生活部・大郷秀爾、梶彩夏、生活教育部・岡本久美子が担当しました)

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