災害時ご近所つながり「支え合いマップ」で孤立防止

甚大な被害を引き起こした東日本大震災から10年。この間も地震や豪雨などによる災害は各地で相次ぎ、多くの地域で住民の高齢化も進んだ。ふだんから「ご近所の支え合い」の関係を確かめ合っておき、いざという時に備える取り組みの重要性が高まっている。

岩手・釜石 支え合い関係ができていると…

2021年1月中旬の朝、岩手県釜石市の東前町内会で活動する黒沢義子さん(76)の携帯電話が鳴った。「母ちゃんの調子が少し悪いみたい」。近所の高台にある一軒家で90歳代の母親と暮らす60歳代の女性からのSOSだった。

「いますぐ行くから」。駆けつけると、食卓で車いすに座ったままぐったりした様子。女性と2人がかりで体を支えてソファに寝かせ、少し様子を見ていると、唇に赤みが戻った。

気がかりな人の情報を地図で共有する

同町内会では2020年10月、日常生活や災害時に周囲の支えを必要とする人がどこに住んでいるのかがわかる「支え合いマップ」を作成した。気がかりな人の情報を持ち寄り、地図に書き込んで共有する仕組みだ。

「電話を受けた時、女性の母親が以前も倒れたことを思い出して少し不安になった」というが、「マップを作ったことで心の準備もできていたから、すぐに動けた」と黒沢さんは振り返る。

マップには、「高齢で一人暮らし」「夫がほとんど外出していない」といった情報が書き込まれている。黒沢さんら町内会の4人が近所の高齢世帯などを訪ね歩き、作り上げたものだ。

釜石市は東日本大震災で津波による大きな被害を受けた。同町内会は約60世帯。震災前の3分の1だ。町内会長の佐藤和夫さん(72)は「7割ほどは高齢者だけの世帯で、地域を丁寧に見守る必要性が高まっている」と話す。

写真説明:「支え合いマップ」を広げて話し合う佐藤さん(右端)ら作成メンバー(画像は一部修整しています)(釜石市社会福祉協議会提供)

草の根的に市の約3割の地域に広がる

マップ作りは住民主体の草の根的な活動だが、同市社会福祉協議会も支援しており、市全域の約3割の地域で取り組まれている。

スタートは、震災の3年前。仮設住宅で民生委員の訪問を拒んでいた高齢男性のケースでは、マップに書き込まれていた知人に連絡して一緒に訪ねてもらい、行政の支援につながったという。マップの作成に携わってきた市社協の菊池亮さんは「地域の住民同士のつながりがわかることで、災害時などに孤立を防ぐ手がかりにもなる」と話す。

埼玉・行田の自治会マップ作りリポート

「最近、ご近所付き合いがないみたい」「『老老介護』で大変なようね」

2021年1月下旬、埼玉県行田市の菊野台自治会(約140世帯)の60~70歳代の住民4人が集会所で住宅地図を囲み、マップ作りに取り組んでいた。

4人は地域の高齢者の交流の場となっている住民サロンの世話人。他の地域の取り組みを知り、「私たちの地域でも高齢化が進み、見守りが課題。まずは状況を把握した方がいいと話し合った」と元民生委員の池田脩さん(73)は経緯を説明する。

生活状況把握から印をつけて線を引く

マップ作りの基本は、高齢者のみの世帯など支援が必要な住民と、その人と交流がある人を、地図上にペンで印を付けて線で結んでいく作業だ。支え合いやつながりを可視化していくことで、周囲と交流がない人も浮かび上がる。かと思えば、孤立を心配した人に、思わぬ結びつきがあるとわかることもある。

「近所でほかに気になる人はいない?」「誰がふだん世話を焼いているの?」。約2時間の情報交換で、近所付き合いを避けるようになった高齢女性や、病気の妻の介護中の男性、1年前に引っ越してきた単身の外国人男性などが話題に上った。一方で、そうした人たちの家に立ち寄って近況に耳を傾けたり、困りごとの相談に乗ったりしている住民の存在も見えてきた。

日々の交流で変化を更新しやすい

マップ上に記入する内容は、それぞれが地域で生活する中で把握しているものだ。いわば、住民たちのネットワーク上の情報で、市など公的機関から提供されたものではない。不完全な点もあるかもしれないが、日々の交流で、状況の変化を更新しやすい面もある。

作成メンバーの一人、島田悦子さん(69)は「震災や大雨災害は、いつ起こるか分からない。ご近所の人同士のつながりを確認し、いざという時に助け合える態勢を整えたい」と力を込める。

木原さんに聞く支え合いマップ作りのポイント

「支え合いマップ」作りを提唱し、全国を回り普及活動に取り組んできた住民流福祉総合研究所(埼玉県毛呂山町)の木原孝久所長(80)にポイントを聞いた。

写真説明:「支え合いマップ」の作り方のコツを説明する木原さん(中央)(埼玉県行田市で)

ご近所情報を地図に記入し災害時に命綱に

マップ作りでは、誰と誰に日頃の行き来があるかなど、住民の「ご近所情報」の記憶をたぐっていき、住宅地図に記入していく。例えば、食事のおすそ分けをしていたり、病院への送り迎えをしていたり。そうした住民同士の日常の「見守り」のネットワークは、平時はもちろん、災害時にも強力な命綱になるはずだ。

雨戸を閉め切り、付き合いがなさそうな人も、つながりがある人の1人や2人は見つかることが多い。田舎でも都会でも、「世話焼きさん」がいることもわかる。そうした人と人とのつながりを線で結んで把握しておけば、避難誘導や声かけなど、いざという時の支え合いに生きてくる。

つながっていない人も可視化される

誰とつながっているか分からない人が見つかることもメリットだ。高齢などで支援が必要な人なら、行政に相談して災害時の対応を考えておくこともできる。

マップ作りでは、家族構成や持病の有無、介護サービスの利用状況といった個人情報も関係してくる。ただ、あくまで扱うのはご近所さん同士の、助け合いに必要な情報。これまで約700地域でマップが作られたが、その地域で一番の「世話焼きさん」や民生委員、町内会長といった人の中から、保管役を決めてもらっている。

ご近所で自然とできあがっている信頼関係、当たり前のこととして営まれる人間関係をいざという時のために情報共有し、生かさない手はないと思っている。

宮城・石巻の共助型住宅の場合

支え合いマップとは異なるやり方もある。

多くの被災者が自宅を失った東日本大震災。宮城県石巻市には、住民同士の支え合いを促す目的で「共助型」の災害公営住宅(復興住宅)が2棟建てられた。同市では個々の希望に応じて避難先を決め、集団移転しなかったため、ここに住んでいる計23世帯の住民のほとんどは初めて顔を合わせた者同士だ。入居開始から3年が過ぎ、新しい「ご近所」の関係づくりがこれからの課題だという。

「お互いさま」で非常時に支え合う

2棟とも平屋で、各棟の住民は、それぞれ1か所ある集合玄関を使う。居室の引き戸を開けて顔を出せば、すぐに廊下で互いの姿を確認できる開放的な構造が特徴だ。

住宅会長の阿部昌則さん(71)は「各居室が区切られたマンションタイプの復興住宅と違い、互いの生活感が伝わり、安心できる。孤立することはない」と語る。

全居室に助けを呼ぶためのボタン整備

2021年1月末時点で住民計29人のうち26人は65歳以上で、その6割近くは一人暮らし。急な体調悪化などに備え、各居室には助けを呼ぶためのボタンがある。押せば廊下に異常を知らせるベルが鳴り響き、気づいた住民が駆けつける「支え合い」の仕組みだ。

写真説明:各戸の入り口には、ベルが鳴った際の対応の仕方が貼られている(宮城県石巻市で)

照明のスイッチと間違えて押してしまうなど“誤通報”もある。よく安否確認に駆けつけているという斎藤勝子さん(83)は「困った時はお互いさま。声を掛け合って、仲良くやっていかなきゃ」と笑顔を見せる。

この復興住宅では毎月2回、屋内の共用スペースを一緒に掃除し、終わったらお茶会で懇談するなど、ご近所の交流も図っている。ただ、夏場の草刈りや冬場の雪かきなどは、高齢で参加できない人も。「支える人も年を取っていて、簡単ではない。共助には限界も感じる」(阿部さん)

(読売新聞 2021年3月1日掲載 社会保障部・板垣茂良、野島正徳)

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