吉野家牛丼缶やさばカレー 災害食はおいしく長持ち

被災地支援を機に大手外食チェーンが参入

乾パンや缶詰など保存性第一で、「食べづらい、味気ない」イメージが強い災害非常食が多様化している。東日本大震災や熊本地震などでの被災地支援を契機に、大手外食チェーンが参入し始め、長期保存と味を両立させた商品がそろい始めた。食品ロスを減らし、一般家庭での食料備蓄を促す新たなサービスも登場し、裾野が広がりつつある。

吉野家 常温で食べられる牛丼缶

牛丼チェーン「吉野家」を展開する吉野家ホールディングスは2016年の熊本地震での炊き出し支援をきっかけに、缶入り牛丼の開発を始めた。米は玄米を使い、牛脂が分離して固まらないよう工夫を凝らし、常温でも食べられるようにした。

「食事で避難生活の苦労を和らげたい」(広報)と商品化し、2019年に売り出した缶詰は3年間保存でき、1缶(160g)が税込み800円前後。店頭の並盛り(約340g、387円)の半分以下の量で値段は倍以上だが、2021年2月末までに約100万缶販売するヒットになった。小売店で手にした大阪市の男子大学生は「食べ慣れた店の定番メニューなら、避難生活でも元気が出そう」と話す。

店頭に家庭用の非常食100種類超並ぶ

写真説明:日常でも食べられるよう長期保存と味を両立させた非常食が並ぶ防災用品売り場(大阪市北区で)

雑貨店「東急ハンズ梅田店」(大阪市北区)の防災用品コーナーには3月8日、ビスケットやレトルト食品に加え、さばのカレーの缶詰など、100種類を超える非常食が並んでいた。会社員の男性(67)は「種類が多く驚いた。非常時でも普段とあまり変わらない食事が食べられそうで安心できる」と話した。

説明:※価格は税込み。店舗によって異なる場合がある

日清食品の定期宅配は3か月ごとに即席麺が届く

家庭で備蓄した非常食は賞味期限切れになることも多く、食品ロスを防ぐため日常生活で食べた分だけを補充する「ローリングストック」の考え方を取り入れたサービスも増えている。

2019年に日清食品が始めた非常食の定期宅配は、カップヌードルや即席麺など9食分やカセットコンロ、水のセットで、3か月ごとに2000円の追加費用で中身の食品だけが届く。申込件数は、開始当初から約4倍に増えた。

説明:※価格は税込み。店舗によって異なる場合がある

矢野経済研究所によると、防災食品の市場規模は2019年度に240億円と4年前の1・6倍に拡大したが、備蓄は国や自治体、企業が中心だ。損保ジャパンの2020年12月の調査では「災害の備えをしていない」と答えた家庭が、約4割に上る。

日清食品の担当者は「家庭の防災意識は高まっており、普段の食事としてもおいしく食べられるものを開発していくことで、備蓄を後押ししたい」と話す。

(読売新聞 2021年3月8日掲載 経済部・仁木翔大)

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