17年ぶり改定! 富士山の噴火で溶岩流が新幹線を分断する!?

ハザードマップ 富士山火山防災対策協議会が公表

大量の溶岩が、日本の「大動脈」を分断する――。富士山噴火のハザードマップ(災害予測地図)が17年ぶりに改定され、新幹線や高速道路の一部が溶岩流にのみ込まれるという想定が示された。富士山は300年余り沈黙を続けているが、実は「噴火のデパート」と呼ばれるほど多様な噴火を起こすことで知られる。ひとたび噴火すれば、周辺地域で何が起きるのか。

ハザードマップは山梨、静岡、神奈川3県などでつくる「富士山火山防災対策協議会」が2021年3月に公表した。

富士山で過去最大級だった貞観(じょうがん)噴火(864~866年)の溶岩噴出量が東京ドーム約1050杯分(約13億㎥)だったとする推定結果や、新たに見つかった火口など最新の研究成果を基に推計したところ、溶岩流の到達可能範囲は過去の想定より広がった。

被災自治体は静岡、山梨両県の15市町村から、神奈川県を含む3県27市町村に拡大。火口の位置や噴火規模によっては、東西を結ぶ大動脈の東名、新東名高速道路まで最短2時間前後、東海道新幹線まで5時間で到達する恐れがある。

 

■溶岩流の最大到達範囲

富士山の溶岩流の特徴

溶岩流の到達距離が長いのは、噴火規模の大きさだけが要因ではない。溶岩の粘り気は火山ごとに異なるが、富士山の溶岩は日本では少ないサラサラとしたタイプだ。これが美しい稜線(りょうせん)を作り出した大きな理由だが、遠くまで流れやすい。

一方、国内の火山に多いどろっとした溶岩は流れにくく、火口の上に盛り上がる場合もある。こうしてできた「溶岩ドーム」が崩れて火砕流が発生することがあり、1991年には長崎県雲仙・普賢岳で43人の死者・行方不明者が出た。

富士山の溶岩流は、1100~1200度の高温とみられる。岩田孝仁(たかよし)・静岡大特任教授(防災学)は「急斜面以外では、溶岩流は速足で歩くよりも遅い。避難する余裕はある」と冷静な対応を呼びかける。

噴火後の復興は困難

溶岩流を巡る最大の課題は、復興の難しさだ。伊豆諸島・三宅島の噴火(1983年)では、溶岩流が噴火後約2時間で島内最大の集落を襲い、約330世帯の住宅をのみ込んだ。

写真説明:三宅島の噴火で発生した溶岩流にのみ込まれた集落(1983年10月)

住民はいち早く避難したため無事だったが、小学校の校舎3階近くにも達する厚さで冷え固まった溶岩の撤去は難しく、溶岩内部にできた空洞が崩れる恐れもあり、隣接地への集団移転を余儀なくされた。

鹿児島県の桜島では1914年、「島」だった桜島が噴火後に陸続きになるなど、地図を書き換えるほどの大規模な溶岩流が発生するケースもある。被災地を元の姿に戻すのは困難を極めることになる。

東名・新東名高速、東海道新幹線は…

東名、新東名高速の噴火対策について、中日本高速道路は「事業継続計画(BCP)では主に降灰を想定しており、溶岩流は特に明記していない。今回のハザードマップを受け、見直しが必要かどうかも含めて検討している」と話す。

JR東海は東海道新幹線の防災対策として、特に巨大地震や大津波への備えに注力してきた。建設工事が進むリニア中央新幹線は富士山の北側を通る計画で、完成すれば東海道新幹線のバックアップにもなる。

同社は「溶岩流が想定される地域では、速やかな避難誘導や地域外への車両移動などを行う。引き続き噴火の議論を注視しながら、適切な対応を講じたい」としている。

山梨県の関尚史・火山防災対策室長は「溶岩流の撤去は難しく、覆われた土地は何十年も使えなくなる恐れがある。現実問題として、復旧復興には多くの困難が予想される」と指摘する。

過去5600年間に噴火180回

富士山はかつて「休火山」と呼ばれたが、火山にとって数百年程度の休止期間はつかの間の眠りでしかない。このため、現在は「活火山」の定義を「おおむね過去1万年以内に噴火した火山や、活発な噴気活動のある火山」とし、富士山など111火山を選定している。

富士山火山防災対策協議会によると、噴火は過去5600年間に約180回発生。噴出量2億㎥以上の大噴火は7回あった。

噴火すると、火山灰や岩石が高温の火山ガスとともに高速で斜面を流れる「火砕流」が起きる恐れもある。ただし、溶岩流は過去の噴火の6割で発生したが、火砕流が起きたのは1割以下とされるなど、発生頻度にはばらつきがある。

 

■富士山の噴火に伴う主な現象

◆噴石
大きさが20cmの噴石が火口から10km飛んだ記録も

◆火山灰
細かく砕けた岩石が、風に流され降り注ぐ。広範囲で交通機関や電力網をマヒさせる

◆山体崩壊
地震や噴火をきっかけに、山の形が変わるほど大きく崩れる

◆融雪型火山泥流
火砕流などの熱で積雪が解けて起きる時速数十kmの土石流

◆溶岩流
液体状の溶岩(約1200度)が流れ下る。急斜面以外なら歩く速さ程度

◆火砕流
時速100km以上、温度は数百度にも達する

「噴火のデパート」とされる富士山では、他にも解けた雪による大量の水が土石を巻き込んで山麓を襲う「融雪型火山泥流」や、過去2万年間に3回起きたとされる大規模な「山体崩壊」などが起きる可能性も指摘されている。

写真説明:溶岩流の上に広がる青木ヶ原樹海(奥)と、精進湖(手前)に流れ込んだ溶岩(山梨県富士山科学研究所提供)

異変を監視する仕組み

最後の噴火は1707年の宝永噴火だが、2000~01年、普段は月10回前後しか観測されない「深部低周波地震」が最大で月220回程度観測された。地下のマグマ活動と関連があると考えられている。

これをきっかけに観測網が強化され、現在は19か所に設置した地震計や、地殻変動をとらえる傾斜計、監視カメラなどで異変を監視している。気象庁火山監視・警報センターは「現在は静穏で噴火の兆候はない」としている。

専門家に聞く噴火対策

今回のハザードマップをまとめた元東京大地震研究所長の藤井敏嗣(としつぐ)・山梨県富士山科学研究所長(=写真)に、研究の現状や噴火対策のあり方などを聞いた。

予知はなぜ難しいのか

「富士山は日本の象徴だから、詳しく解明できている」と思われがちだが、実は多くの謎が残されている。なぜ日本一高い山になったのかよく分かっておらず、噴火予知も非常に難しい。

しかし、観測網の整備が進み、噴火が切迫した段階なら兆候を捉えられる可能性が出てきた。マグマが地下10kmまで上ってくれば、山体が膨らむ現象などが観測できるだろう。

とはいえ、観測できたとしても、いつ噴火するのか、しないのか、噴火してもいつ終わるのかは分からない。さらに、富士山は「噴火のデパート」と呼ばれるほどいろんな噴火が起きるため、何が起きるのかも予測できない。

リスク回避のためにできること

気象庁は危険度を示す5段階の「噴火警戒レベル」を発表しているが、現在の観測技術では不確実な予測にならざるをえない。それでも住民は自らの判断でリスクを回避する必要がある。

そこで役立つのがハザードマップだ。溶岩流の到達可能範囲が広いのは、どこで噴火が起きても対応できるようにするためで、実際には一度に全域が被災するわけではない。252パターンの溶岩の流れ方を示したマップも用意したので、山梨県などのホームページで自宅や勤め先への影響を確認してほしい。

(読売新聞 2021年5月23日掲載 科学部・松田晋一郎、中村直人)

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