ネットで被災地支援!現地行けなくても気持ちをつなげる

(ヤフーとLINEが開設した特設サイトから)

コロナ下で寄付や商品、サービスが多彩に

新型コロナウイルスの影響で東日本大震災の被災地に気軽に足を運ぶことが難しい中、インターネットを介して被災地を応援したり、つながったりできるサービスが広がっている。

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クラウドファンディングで寄付

横浜市の男性会社員(35)は、震災で大きな被害を受けた岩手県釜石市出身。震災以降、被災地での復興に関する活動を中心に、インターネットを通じて寄付ができるクラウドファンディング(CF)サイト「レディーフォー(READYFOR)」(https://readyfor.jp/)を利用して応援している。

これまでに仮設住宅の図書室設置、学生の被災地研修ツアー開催費などに寄付した。寄付額に応じて届く返礼品は重視せず、活動内容を重視して少額ながらも続けている。男性は「『地元のために何かしたい』という思いがあっても、仕事もあってなかなか現地に足を運ぶのが難しい。少しでも力になれるのはうれしいですね」と話す。

レディーフォーにはこれまで、ボランティア活動に必要な物資の購入費、伝承施設の建設費など約1600件の震災関連プロジェクトが掲載された。2022年も3月11日に合わせ、有志団体による追悼行事の継続支援など震災関連の掲載が増えた(=画像、レディーフォーのサイトから)。

同社広報部長の大久保彩乃さんは「CFは家の中でもできる被災地応援の1つ。気軽にサイトを見てもらいたい」と話す。

東日本大震災特設サイト

ヤフーとLINEは2022年3月、東日本大震災特設サイト「3・11 これからも、できること。」(https://www.search311.jp/)の公開を始めた(=画像、特設サイトから)。震災の風化防止などが目的。2022年3月11日に、ボタンをクリックするだけで1人当たり10円を被災3県で活動する団体へ寄付できる企画を行った。

LINEでは、手数料を除いた全額が被災地で活動する団体に寄付されるスタンプの販売も行っている。同社企画マネジャーの岩本俊介さんは「スマートフォン1つあれば応援ができる。被災地への思いを行動に移してもらえたら」と期待を寄せる。

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