風水害 災害シナリオ(4)避難時の助け合い

写真説明:2019年の台風19号で大規模冠水が起きた宮城県大郷町(2019年10月、本社機から撮影)

 

九州などを襲った豪雨が河川の氾濫や土砂災害をもたらし、早めの避難の重要性を改めて浮き彫りにした。適切な避難行動を取るには、住民同士が声をかけ、助け合う「共助」も大切だ。だが、人間関係が希薄になりがちな今、共助の仕組みや精神は地域に、そして自分に残っているのか。架空のシナリオで省みたい。

[シナリオ1] 大雨 家族で避難…早朝

「何をしてる。早く避難しないと」。会社員の太郎(43)は、スマートフォンを使おうとする妻の花子(36)に声を荒らげた。前日からの豪雨で早朝、避難勧告が出たばかりだった。

「ママ友たちに連絡してるのよ」。花子はSNSで知人に避難を促しているという。どなったことを謝りながら、太郎は準備を済ませ、花子と長男(6)と家を飛び出した。

 

大雨の中、所々冠水した道路を、同じように避難所へと向かう人たちがいる。都市部の住宅街で、住民同士のつき合いが深いわけではない。皆、不安げな様子で、ひたすら避難所へのルートを急いでいた。

[シナリオ2] あのおばあさんは…避難所着

河川が氾濫し、一帯が床上浸水――。避難所に着いてまもなく、自宅周辺の深刻な状況が伝わってきた。

 

「近所のおばあちゃん、大丈夫かな」。長男のつぶやきに、太郎ははっとした。長男と散歩する時、よく話しかけてくれる高齢女性のことだ。一人暮らしでつえをついている。避難所の中を見渡すが姿は見えなかった。「声をかければよかった。自分たちのことで精いっぱいだった」。花子の言葉が太郎の胸に刺さる。

そう言えば、と思い出す。梅雨を迎え、自治体の広報誌に自主防災組織のことが書かれていた。年に1度、防災訓練の案内も来ていた。参加したことがなく、活動の実態も見えなかったが、「おばあさんを助けてくれているだろうか」。願うばかりだった。

[シナリオ3] 何もできず 無力感…無事の知らせ

「近くのマンションに住むママ友は無事だったみたい」。夜になり、SNSを通じて花子の知人らの安否が分かってきた。その知人は上層階に住み、避難所よりも安全だと、とどまっていたという。ただ、辺りは浸水し、停電でエレベーターもストップ。自身も管理組合も備蓄は多くない。

「あっ、おばあさんも無事みたい」。途切れがちな通信状況の中、SNSでやりとりする花子が声を上げた。高齢女性は歩いて避難しているのを、マンション住民が建物内に誘い入れてくれ、難を逃れたようだ。

 

「良かった」。太郎は力が抜けたように避難所の硬い床に横になった。だが、眠れない。自宅のことが気になる以上に、高齢女性のために何もできなかった無力感にさいなまれていた。

→SNS

共助の第一歩は、近所の人に避難を呼びかける声かけだ。無料通信アプリ「LINE」などのSNSでつながった地域のママ友やサークル仲間に呼びかける、新しい形の共助も。「私は逃げますよ」「今後、冠水の恐れがあります」など、危機感を持ちやすく、具体的な言葉遣いをすれば、避難のトリガー(きっかけ)になる。

→自主防災組織

災害時、地域の共助の中核となる。自治会や町内会内に結成される場合もある。全国に約16万7000団体あり、8割以上の世帯をカバー。ただ、都市化や高齢化などで地域の人のつながりが希薄になり、活動の形骸化が指摘される。住民が自主的に作成できる「地区防災計画」の制度が2014年に始まっており、計画作りを通して組織の活性化を図るなどしたい。

→防災訓練

地域の防災力を上げるには、定期的な訓練が欠かせない。参加者を増やし、継続的に参加してもらうため、楽しみの要素や目新しさを加えることも必要だ。ボートでの救助訓練に花見を組み合わせたり、電車で広域避難をする際の行動を試してみたり、競争の要素を取り入れた防災運動会を開いたりと、様々な動きがある。

→マンション

浸水被害の可能性が低い中層階以上に住む場合、避難所の混雑を避けるためにも、「在宅避難」が求められる。ただ、停電でエレベーターが止まると、物資の運搬が難しくなるなど生活に支障が出る。管理組合で数階おきに備蓄するなどしておきたい。近隣住民の一時避難場所としての役割も期待され、受け入れについて行政側と協定を結ぶ動きもある。

住民の力 犠牲者ゼロ

昨年10月の台風19号で、宮城県大郷町中粕川(なかかすかわ)地区では川の堤防が決壊し、家屋の約9割が半壊以上の被害を受けた。だが、犠牲者が出なかった。住民に早めの避難を促した自主防災組織の活躍があった。

 

長年、水害に悩まされてきた大郷町は各地区に自主防災組織がある。このうち約100世帯300人ほどの中粕川地区の自主防災組織は、総務班や避難誘導班、救出班など計6班体制。災害時の行動マニュアルや要支援者の自宅を示したマップも作成している。

 

台風19号では、町が午後、「避難準備・高齢者等避難開始」を出した早い段階で、総務班が各戸を回り、避難状況の確認や避難の呼びかけを実施した。2時間以内に8、9割が早めの避難を終えていた。

 

夜に避難指示が出ると、自宅に残る約10世帯に避難を念押しした。2階への垂直避難をするなどした一部の住民が翌朝の浸水後、救助されるなど課題は残ったが、犠牲者は出なかった。

 

会長の赤間正さん(69)は「防災訓練で毎年重ねてきたことを実践できた」と振り返る。

 

地区では、防災の観点から、夏祭りや敬老会などで顔が見える人間関係を築くことも重視してきた。東北大災害科学国際研究所の佐藤翔輔准教授(災害情報学)は「自主防災組織が住民の命を守る活動をするには、実効性のある避難対応のマニュアル作りと、防災訓練などを通した住民同士の顔が見える関係作りの両方が重要だ」と指摘する。

自主防災組織の動き…宮城県大郷町中粕川地区の例

◆災害時

〇総務班(7人)

  • 各戸を回って避難の呼びかけ
  • 被害や避難状況など全体の把握

〇避難誘導班(4~5人)

  • 避難の誘導

〇消火班(13人)

  • 消防団を中心に構成
  • 災害状況の把握
  • 火災が起きた時は初期消火

〇給水給食班(7人)

  • 避難所での炊き出し
  • 水やおにぎりなど食糧支援物資の配分

〇救出班(7人)

  • 負傷者の救護
  • 生き埋めになった人などの救出

〇情報班(7人)

  • 各戸を回って避難の呼びかけ
  • 被害状況の確認

 

◆平時の活動

  • 地区内の要支援者の把握
  • 年に1度の防災訓練実施
  • 炊き出しなどの訓練
  • 消防による応急処置や搬送方法などの講習会を受講
  • 火災予防の呼びかけ

 

(読売新聞 2020年7月12日掲載 生活部・崎長敬志、及川昭夫、福島憲佑、梶彩夏、生活教育部・児玉圭太が担当しました)

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