地震 災害シナリオ 首都直下地震

写真説明:東日本大震災で電車が運休し、人であふれかえるJR新宿駅前(2011年3月11日)

首都圏に未曽有の被害をもたらした1923年の関東大震災。当時のようなマグニチュード(M)8級の地震がすぐに起きる可能性は低いが、阪神大震災と同じ規模(M7級)の地震はいつ起きてもおかしくないという。現代の東京で大地震が発生すれば、どんな被害が出るのか。起き得るシナリオで対処法を探る。

[シナリオ 1] 滑る 飛ぶ 家電…自宅

ある日の夕方。早めに仕事を終え、東京都内の自宅マンションでくつろいでいた会社員の太郎(30)は、「ドン」と下から突き上げるような揺れに突然襲われた。

転がるようにテーブルの下に潜り込み、無我夢中でテーブルの脚をつかんで頭を上げると、激しい横揺れで冷蔵庫が1メートル近く滑り、テレビが飛ぶのも見えた。食器棚は家具転倒防止用の器具で固定していたが、扉が開いて食器が次々と床に落ちて砕けた。

それから十数秒たった頃だろうか。揺れはようやく収まった。「痛っ」。割れた食器で足を切ってしまった。仕事中の妻、花子(29)は無事なのか。何度電話してもつながらず、SNSでメッセージを送ろうとしたが、通信が途絶えているようだった。

→家具転倒防止

大地震では、住宅や家具が凶器となりうる。1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅などは耐震補強を検討したいが、費用が多額で二の足を踏みがちだ。

まずは室内の家具や家電製品の固定が重要だ。L型金具やベルト式器具、突っ張り棒、粘着マットなどは組み合わせることで効果が高まる。寝室など滞在時間の長い場所は特に対策を怠れない。

◆住宅内の備え

家具類の転倒防止対策では、L型金具を壁の下地の間柱に合わせてネジ留めするなど、しっかり固定できるよう留意する。 火災対策では、たこ足配線など出火原因となりうるものを少しでも取り除く。コンセントとプラグの隙間にたまったほこりが湿気を帯び、漏電して発火するトラッキング現象にも注意。

[シナリオ 2] 木造密集 焦げる空…近所

太郎はひとまず外に出ることにした。非常階段を下りると、倒壊した木造の豆腐屋が目に飛び込んできた。

いつも愛想のいい老夫婦は……。崩れた屋根の下からうめき声が聞こえてきた。店主ががれきに挟まれている。「誰か手伝って!」。周りの人たちとがれきを取り除き、引きずり出した。脚が折れている様子なので119番したが、全くつながらない。自分たちで救命・救助するしかない。

しばらくしてふと見渡すと、空が赤く染まり、あちこちで黒い煙が立ち上っている。この辺りは古い木造住宅が密集する下町だ。そういえば自宅を出る際、電気のブレーカーを落としていなかった。通電火災を防ぐために必要だと聞いたことを思い出した。

だが、火の手が迫り、一刻の猶予もない。店主を交代で担ぎ、避難場所を目指した。時折、火の中から「助けて」という叫び声が聞こえてきた。燃えさかる家の前で、家族を助け出そうとする男性が羽交い締めにされながら引き離される姿も目にした。立ち尽くしそうになるのを必死にこらえ、歩き続けた。

→救命・救助

119番通報が殺到する上、建物の倒壊などで道路網が寸断され、消防による救命・救助が間に合わない恐れがある。負傷者を住民自らが救うため、心臓マッサージなどによる心肺蘇生法やAED(自動体外式除細動器)の使い方を知っておきたい。ノコギリやバールなどの道具の備えがあれば、住宅や家具の下敷きになった人を助け出すのに役立つ。

→通電火災

火災が多発して延焼し、大きな被害が出ることが危惧される。消火器などを使った初期消火の方法を確認しておきたい。
注意が必要なのが通電火災だ。停電から復旧する際、破損した電気配線などから引火して起きる。自宅から避難する際はブレーカーを落とすことが欠かせない。揺れを感知して電気を遮断する感震ブレーカーの設置も検討したい。

[シナリオ 3] あふれる帰宅困難者…都心

都心の職場に残っていた花子は、太郎の無事を確認できずにいた。スマートフォンはつながらず、メールにも返信がなかった。「安否の確認方法や避難先を話し合っておけばよかった」と悔やんだ。

公共交通機関が全面的にまひしたため、街は帰宅困難者であふれ、歩道にはラッシュ時のように人がひしめき合っていた。会社からは職場で待機するよう指示があった。

窓から外を眺めると、消防車や救急車、パトカーの赤色灯が、停電した街を照らしていた。道路には古い建物や電柱が倒れ緊急車両が通れない場所も少なくなかった。

夫は無事なのか、再会できるのか――。不安は募るばかりだった。

→帰宅困難者

公共交通機関が止まり、帰宅困難者が最大約800万人に上ると想定される。無理に徒歩で帰宅しようとすると消火や救助活動の障害になる。火災に巻き込まれる恐れも。3日間程度は会社などにとどまることを考え、自らも食料や飲料水などをロッカーなどに備蓄しておく。外出先で被災した場合は、自治体のSNSなどで一時滞在施設の情報が得られる。

死者想定2万3000人

首都直下地震を巡っては、政府の中央防災会議の作業部会が2013年、東日本大震災を教訓に想定を見直し、M7級の地震が発生した場合の人的、経済的被害を公表した。

今回のシナリオは、同部会が「あらゆる可能性を考慮」して示した19パターンのうち、最悪のケースに基づく。「都心南部直下地震」(M7・3)が発生し、都心の大部分が震度6強以上の揺れに襲われる想定だ。

◆都心南部直下地震(M7.3)の震度分布

死者数は04年公表の前回想定(1万2000人)のほぼ倍に当たる2万3000人で、建物の全壊・全焼は61万棟、経済被害は95兆円に上ると試算。特に木造住宅の密集地域で被害が大きく、火災による犠牲者が死者全体の約7割(1万6000人)を占めるとされた。

一方、建物の耐震化や火災対策で、被害を10分の1に減らせるとの試算も盛り込まれた。こうした想定を「我がこと」として受け止め、行動に移すことが住民に求められている。

(読売新聞 2020年8月9日掲載 科学部・大山博之、生活部・崎長敬志、及川昭夫、福島憲佑、梶彩夏、生活教育部・児玉圭太が担当しました)

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