地震・備える(2)揺れた後 ブレーカー落とす(連載)

写真説明=東京都練馬区は防災学習センターで感震ブレーカーを展示し、地震火災への備えを呼びかける

最大で41万棟が焼失し、死者は1万6000人――。首都直下地震で火災が多発、延焼した場合の被害について、国の中央防災会議が2013年に出した予測は、地震火災の恐ろしさを物語る。

電気火災防止「感震型」も有効

「中でも注意が必要なのが、電気が原因の火災」。防災アドバイザーで防災士の岡部梨恵子さんは指摘する。1995年の阪神大震災では、出火原因が特定できた火災139件のうち、電気火災は85件に上った。2011年の東日本大震災でも、110件中71件を占めた。

地震での電気火災は、大きな揺れが原因で電気配線やコードが断線するなどして起こる。停電後、再通電する際に引火して「通電火災」が発生する恐れもある。「防ぐには、揺れが収まったら、ブレーカーを落とすことが大切。自宅を離れて避難をする際にも、ブレーカーは落としたままにしましょう」

設定値以上の地震の揺れを感知した時に自動的に電気の供給を遮断する「感震ブレーカー」の設置も検討したい。不在時でも電気火災を防ぐ有効な手段になるという。国や自治体も設置を呼びかけており、購入を補助する自治体もある。

設置に際しては、寝室や廊下などに、揺れたら電池などで明かりがつく「保安灯」も備えておいた方がいい。岡部さんは「夜中に地震が起き、感震ブレーカーによって電気がつかなくなると、真っ暗でパニックになりかねません」と説明する。

一方、日本LPガス協会(東京)や東京ガスによると、ガスは震度5程度以上の地震が発生すると、自動的にガスメーターが供給を遮断するという。東京ガスの担当者は、「台所で火を使っている時に大きく揺れたら、まず身の安全を守り、収まったら火が消えているか確認しましょう」と助言する。

初期消火 家庭・地域で

対策が不十分で火災になってしまった場合は、延焼を食い止めるため、初期消火が必要になる。

防火対策に詳しい東京理科大教授の関沢愛さんは、「大規模地震が発生したら、消防は対応しきれない。来ないと思って、自分たちで初期消火に取り組まなければならない」と指摘。家庭で消火器を準備し、使い方や効果的に消火するコツなどを確認しておくよう勧める。

初期消火では地域の役割も大きい。自主防災組織などで、小型の消防ポンプや、道路にある消火栓などに差し込んでホースをつなぐスタンドパイプなどを用意し、訓練しておくことが大事だという。

ただ、住宅内で炎が自分の目の高さを超えれば危険なため、消火を諦めて外に出る。事前に、公園など複数の避難場所とルートを把握しておきたい。火災が多発した場合、風向きによって避難ルートを変える必要があるからだ。実際に安全かどうか見極めながら避難する。

関沢さんは「津波や土砂崩れによる被害と違って、地震火災は対策を取れば、被害を最小限に抑えられる。財産や地域を守るためにも、準備をしてもらいたい」と呼びかける。

◆火災への対策3か条
▽通電火災に注意
▽消火器の使い方確認
▽地域でも初期消火

(読売新聞 2020年8月13日掲載)

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